解説記事一覧 > 年収別手取り早見表

年収別手取り早見表（2026年版）

会社員（39歳以下・東京・扶養なし）の前提で、額面年収から社会保険料・税金を引いた実質手取りを年収帯ごとに一覧化しました。協会けんぽ東京の令和8年度料率と、2025年税制改正の給与所得控除・基礎控除引き上げを反映しています。

年収別早見表

額面年収	社保	税金	年間手取り	月手取り	手取率
200万	−291,484	−60,851	1,647,665	137,305	82.4%
250万	−364,364	−108,217	2,027,419	168,951	81.1%
300万	−437,244	−150,070	2,412,686	201,057	80.4%
350万	−510,112	−191,923	2,797,965	233,163	79.9%
400万	−582,980	−239,871	3,177,149	264,762	79.4%
450万	−655,860	−289,277	3,554,863	296,238	79.0%
500万	−728,740	−357,111	3,914,149	326,179	78.3%
550万	−801,608	−423,211	4,275,181	356,265	77.7%
600万	−874,500	−489,309	4,636,191	386,349	77.3%
700万	−1,020,248	−656,035	5,323,717	443,643	76.1%
800万	−1,147,696	−891,136	5,961,168	496,764	74.5%
900万	−1,201,944	−1,177,885	6,620,171	551,680	73.6%
1000万	−1,256,192	−1,465,429	7,278,379	606,531	72.8%
1100万	−1,310,440	−1,758,354	7,931,206	660,933	72.1%
1200万	−1,364,700	−2,075,077	8,560,223	713,351	71.3%
1500万	−1,527,444	−3,219,209	10,253,347	854,445	68.4%
2000万	−1,635,184	−5,356,697	13,008,119	1,084,009	65.0%

単位は円。協会けんぽ東京・39歳以下・扶養なし・iDeCo等控除なしの前提。配偶者控除・住宅ローン控除等を適用すると、実際の手取りはこの表より大きくなります。

日本の働く人の最も多いゾーン。社会保険料の負担率がほぼ一定で、手取り率の変動は小さい。基礎控除の特例（令和8・9年分は104万円）と給与所得控除の最低保障（74万円）の恩恵を最も受ける年収帯です。

所得税の累進が10%→20%→23%と上がり、手取り率の低下が始まる帯。年収アップ分のうち、税金として持っていかれる割合が増え、「年収100万円上げても手取りは70万円ちょっと」という現象が起きます。iDeCoや小規模企業共済など、所得控除を活用する効果が大きくなる年収帯。

所得税23〜33%の累進と、給与所得控除の上限（195万円）に達するため、手取り率の低下が顕著。さらに合計所得2,350万円以下までは基礎控除が62万円維持されるため、ここまでは「素直な累進」。

合計所得2,350万円超で基礎控除が段階的に縮小し、所得税は40%超のブラケットに突入。手取り率が一気に落ちます。会社員のままだと節税の選択肢が限られるため、法人化を検討する人が増える年収帯。

上の早見表は39歳以下・扶養なしの前提です。年齢区分（介護保険の有無）で結果が変わります。実際の年収を入れて試算したい場合は、計算機をご利用ください。